ライブ配信アプリとして10代20代の若年層を中心に盛り上がりを見せている17LIVE(イチナナ)。
そんな17LIVE(イチナナ)を、ビジネスの観点から将来性や現在の状況などを知りたいと考えている人もいるでしょう。
ここ数年で動画配信アプリや動画系のSNSなどのサービスは一気に増加している印象ですが、17LIVE(イチナナ)ではどのようなビジネスモデルを展開し、将来性がどれくらいあるのかなども気になるところですよね。
そこで今回は、17LIVE(イチナナ)のユーザー数・売り上げ・運営会社について詳しく調べてみました。
17LIVE(イチナナ)のユーザー数・売り上げ・運営会社は？
17LIVE(イチナナ)のユーザー数は4500万人以上！
2021年1月現在の17LIVE(イチナナ)のユーザー数は、世界中で4500万人以上といわれているようです。
同じ動画系アプリのTikTok(ティックトック)は、月間のアクティブユーザーのみで950万人といわれていますので、TikTok(ティックトック)に続く人気のライブ動画配信アプリだといわれています。
また17LIVE(イチナナ)のユーザーは、日本人ユーザーばかりではなく、現在はアジアを中心に以下のような国で展開されているようです。
- 台湾
- 日本
- 中国
- 香港
- 韓国
- ベトナム
- タイ
- シンガポール
- マレーシア
- インドネシア
そのため17LIVE(イチナナ)でお気に入りのライブ動画配信者である「ライバー」探しをしていると、海外のお気に入りライバーを見つけることもよくあります。
また17LIVE(イチナナ)ではライバー向けのイベントなども頻繁に開催されますが、各国の参加者が集うワールドワイドなイベントも少なくありません。
イチナナの春酒（台湾本家主催の最大イベント）、ワールドワイドだな！
参加ライバーの国籍、 台湾、日本、香港、USA、シンガポール、マレーシア、インド。 pic.twitter.com/kkptrXFtHg — やすいちゃん👨👩👧 (@naoko_yasui) February 14, 2020
ユーザー数が世界中で増加傾向にある17LIVE(イチナナ)ですので、今後も拠点となる国を増やしていくことで、さらにユーザー数が増加することが期待されています。
17LIVE(イチナナ)の売り上げ
ユーザー数を飛躍的に伸ばしている17LIVE(イチナナ)ですが、実際にどれくらいの売り上げがあるのかも気になるところですよね。
しかし17LIVE(イチナナ)では、具体的な売り上げ金額などを公式サイトなどで公表していませんでした。 そのため具体的な年商などは、今のところ不明です。
17（イチナナ）本家の台湾ではTOPライバーは年収6億円ほど。
ヒカキンで1億、はじめしゃちょーで5000 万程度ということを考えるとかなりアツイ。 — D (@MaruD_bot_) April 27, 2018
ただし世界のトップライバーが年収6億ほど稼げるくらいのアプリになっていますので、年間でもかなりの売り上げをあげていることが予測されます。 
また具体的な売り上げの数字には触れていないものの、17LIVE(イチナナ)の公式サイトには日本で17LIVE(イチナナ)を運営する株式会社17 Media Japanの売り上げの成長率が記載されていました。
この中で17LIVE(イチナナ)の売り上げ推移をみていると、2017年9月の17LIVE(イチナナ)の日本でのサービス開始から2018年には日本No1の売上高を達成しているようです。
さらに2019年の9月には、日本No1の売り上げを達成した時から前年比300%の売り上げを達成しているということで、短い期間で大きく売り上げを伸ばしていることもわかります。
GACKTのイチナナliveが65万人突破でコメントの流れが早すぎて💦 前から思ってたけどイチナナの集客力と投げ銭は凄すぎる💦
— ありす (@cf8364baaa4f4d7) March 30, 2020
17LIVE(イチナナ)が短期的にこれだけ売り上げを伸ばしたのには、17LIVE(イチナナ)独自のサービスであった「投げ銭システム」が大きな理由の1つとなっています。
17LIVE(イチナナ)では、ライブ配信を行う「ライバー」といわれるユーザーに対して、ファンが投げ銭を行うことができるのです。
ライバー側が投げ銭を受け取ると、一定の割合を17LIVE(イチナナ)側がマージンとして受け取り、残りはライバーの収入になります。
Youtube(ユーチューブ)に代表されるような広告収入とは異なり、ファンからダイレクトに投げ銭を受け取れることで、ライバーのファンが増えるだけ収入にも繋がっていくという仕組みが作られているのです。
これまで動画配信アプリやSNSなどでこの投げ銭を行なっているのは17LIVE(イチナナ)のみでしたが、後からYoutube(ユーチューブ)のライブ配信やInstagramなども投げ銭システムの導入を始めました。
ウィズコロナ・アフターコロナの時代になり、直接ライブなどをみにいくのが難しくなっているため、今後も17LIVE(イチナナ)は投げ銭システムという強みによってユーザー数や売り上げを増やしていくことが期待されています。
17LIVE(イチナナ)の運営会社
17LIVE(イチナナ)の運営会社に関しては、日本の企業だと思っている人も少なくありません。
しかしもともと17LIVE(イチナナ)は台湾発祥のライブ動画配信アプリですので、本拠地は現在も台湾です。
そして17LIVE(イチナナ)自体は台湾の「M17 Entertainment」という企業が運営を行なっています。
「M17 Entertainment」は2015年に台湾の著名HipHopアーティストであるJeffがファウンダーとなって創業された企業ですが、2021年現在は日本人である小野裕史がグローバルCEOに就任しました。
そして日本の17LIVE(イチナナ)に関しては、日本を拠点とした「株式会社17 Media Japan」という企業が運営を行なっているようです。
「株式会社17 Media Japan」は「M17 Entertainment」の子会社であり、日本の17LIVE(イチナナ)サービス全般の運用を担っています。
17LIVE(イチナナ)のユーザー数・売り上げ・運営会社は？まとめ
今回は、17LIVE(イチナナ)のユーザー数・売り上げ・運営会社について詳しく調べてみました。
17LIVE(イチナナ)は台湾発祥のライブ動画配信アプリであり、今後もユーザー数・売り上げともに大きな伸びが期待されているサービスです。
今後のアップデートにより新たなサービスやシステムなどが加わってくることも期待されており、10代20代などの若年層の他にも30代以上の大人世代を巻き込んでいくことも期待されています。